8月の米CPIは前年比+8.3%　エネルギー価格は下落しても、医・食・住の価格高騰が止まらずインフレ率は高止まり

出典：U.S Bureau of Labor Statistics／アメリカ合衆国労働統計局

8月のCPIからはインフレ収束の兆候は見られず、直後にS&P500は4%以上の大幅下落

　9月13日に米労働統計局より8月のCPI（消費者物価指数）が発表されました。CPI総合:前年比+8.3%（前月比+0.1%）、CPIコア:前年比+6.3%（前月比+0.6%）と、インフレの高止まりを示す結果となりました。

　FRBパウエル議長が一貫して述べてきたのは『9月以降の利上げペースは今後の経済データ次第である』という趣旨のメッセージです。直近3ヶ月のCPI(前年比)は、6月:+9.1%、7月:+8.5%、8月:+8.3%となり、未だインフレ率が順調に下がってきているとは言えません。

　CME FedWatchツールによると、市場参加者が予測する9月FOMCでの利上げ幅は+0.75%がメインシナリオとなっています。今回のCPI発表前は+1.00%の利上げ確率は0%でしたが、発表後は一転して35%へと上昇し、更なる厳しい金融引き締めが懸念され始めたことを表しています。

出典：CME FedWatchツール

　S&P500指数は、9月初旬から4,000が一つの抵抗レベルとなっていた中、直近でようやく突破することができた重要な水準でしたが、CPIが発表された直後にあっさりと下へ突き抜け、9月13日の相場は-4.32%という暴落を記録しました。

S&P500指数チャート／1時間足 **出典：tradingview.com**

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原油価格だけ下がっても物価は下がらない／CPIとの関係・ウエイトについて

　コロナ不況下での過度な経済政策とアフターコロナの経済再開、ロシア・ウクライナ戦争によって暴騰した原油価格は、世界経済のリセッション入り懸念が高まるにつれ、下落トレンドが続いています。昨今の高インフレ率は原油をはじめとしたエネルギー価格の高騰が一つの大きな引き金となりましたが、原油価格が下落しても尚、高止まりを続けています。直近では高インフレ率に寄与している要因に変化がみられ、消費者物価指数/CPIを構成する要素とウエイトを知り、”CPIの中身”に注目する必要があります。

　下記の円グラフは、米労働統計局の公式HPで公表されているデータを元に筆者が独自に作成したもので、CPIを構成する品目ごとのウエイトを表しています。（割合は年毎に調整されます）

参照：U.S Bureau of Labor Statistics／アメリカ合衆国労働統計局

“Relative inportance of components in the Consumer Price Indexes: U.S. city average, December 2021”より、公表データを元にして独自に作成

　CPI全体に占めるエネルギーのウエイトは約7.3%程度となっており、Housing(住宅)のカテゴリーに入る”(電気などの)家庭用エネルギー”、Transportation(交通手段)のカテゴリーに入る”自動車燃料”で、おおよそ半々ずつの割合となっています。CPI全体で見ると、エネルギーの占める割合は比較的小さく、家賃などを含めた広い意味での住宅費用を筆頭に、食品類や医療などの物価水準の方が、CPIに与える影響が大きいことが分かります。これを踏まえ、8月CPIのデータを少し深掘りして分析してみたいと思います。

原油価格は下落しても、医・食・住、サービス関連の価格高騰が止まらず

出典：U.S Bureau of Labor Statistics／アメリカ合衆国労働統計局

　ガソリンや燃料油といったエネルギー商品は、前月比では2ヶ月連続で大幅に下落したものの、前年比では未だ25%くらい高騰している状況にあります。更に注目したいのは、Food(食品)やShelter(家賃)、Medical care services(医療サービス)、更にはEnergy Services(エネルギーサービス)の高騰が続いていることが分かります。大きな要因として、①好調な労働市場・人件費の高騰、②住宅価格・住宅ローン金利の高騰、③天然ガス価格の高騰、などが挙げられます。

　①好調な労働市場・人件費の高騰についての懸念は、過去の記事でも紹介しています。

ローレンス・サマーズ氏「FRBはインフレをコントロールできていない。長期化すれば問題は更に深刻化する」

　③天然ガス価格の高騰については、原油価格の下落トレンドとは少々状況が異なり、下げ渋っている状況が伺えます。アメリカでの発電は約3分の1程度が天然ガスによるものです。そのため家庭の光熱費や、企業の生産活動にかかるコストを押し上げる要因となっています。（ロシア産天然ガス供給をめぐるリスクについては、こちらの過去記事の一部でも解説しています。）