増えた日本株上場廃止に透けて見えるもの 株式投資家・おせちーず 2024/12/16付の日本経済新聞によれば、2024年に東京証券取引所で上場廃止する企業は94社と13年以降で最多となる見通しだそうです。 2024年...
ドラッケンミラー氏「率直に言ってビットコインを持つべきである」【Form 13F 2024年第3四半期】 米国の著名投資家、スタンレー・ドラッケンミラー氏が率いる「ドュケーヌ・ファミリー・オフィス」は、11月中旬に米証券取引委員会(SEC)へ“Form 13F”を...
できれば避けたい繰上償還 株式投資家・おせちーず 前回の記事で、筆者が投資信託を選ぶ際の要素の一つとして「純資産総額」を確認していることを書きました。 純資産総額は必ずしも多ければいいというものではあり...
コストばかり気にすると実は見落としている投資信託の属性 株式投資家・おせちーず 2024年はルールが変更されたNISA制度を利用して投資を始めた方がたくさんいらっしゃると思います。 そしてその多くの方が投資信託を利用しているでしょう...
Appleのビジネス戦略が描く未来―適正株価を考える 〜Appleの新戦略で株式投資の勝算は?~ 2024年6月のWWDCでAI戦略を発表し、それに伴い株価が急上昇したApple。 さらに、同社は日本市場で空間コンピューティング製品『Vision P...
光通信の大量保有報告後のイナゴ投資を検証する 最近は株主提案などが活発になっており、投資ファンドや機関投資家の大量保有報告が個別銘柄の買い材料となるケースが増えています。 こうした大量保有報告には、...
サームルールや決算で景気後退懸念が加速するアメリカ経済。S&P500が2,600ポイントまで下落するリスクについて言及。 アメリカで景気後退懸念が加速 2024年5月頃から複数の経済指標はアメリカ経済の減速を示唆していましたが、明確に景気後退を意識するほどの水準にはありませ...
買収、株主還元が強化されそうな時価総額100億円以下の小型株 Part2 東証が企業の資本コストや株価への意識を高める中、株主や機関投資家の圧力が増しています。 この流れに乗り、割安株の水準訂正やMBOなど、株主価値向上に向け...
財務堅固で好業績の時価総額300億円以下の銘柄解説 円高、株安の流れが続く中、大型の主力株が特に売られています。 一方もともと出遅れていた小型株の一角は相対的に下げ幅は限定的な銘柄も散見されます。&nbs...
SBGの株価が急上昇している理由を考察する 今回は、筆者の希望でソフトバンクG(東プ:9984)をテーマにしました。この記事ではSBGと略します。 先に申し上げておくと筆者はホルダーではありません...
岸田首相発言で注目の小型株 前澤工業(東ス:6489) 今回題材にするのは前澤工業(東ス:6489)です。 「まえざわこうぎょう」と読みます。 国、地方公共団体の上・下水道および農業用水・河川関係の各種...
リスクオフの円買いの記憶をたどる 株式投資家・おせちーず 2024年はドル円レートに振り回される年になっています。 一時34年ぶりの水準まで円安が進みましたが、7月後半から方向感が変わり、9月下旬のドル円は円が...
効率化を重視する米国株企業が陥る可能性のある低成長性について マクロ環境悪化懸念による企業投資の変化 FRBが2021年末から高いインフレ率を理由に金融引き締めを開始した影響で、2022年以降マクロ環境悪化を懸念す...
売上高が前年比3倍予測のSuperMicroComputer ( $SMCI )の株価がなぜ急騰の後、急落し、高値を更新できないのか? SuperMicroComputer(SMCI)の株価推移 (引用:https://www.tradingview.com/symbols/NASDAQ...
新高値銘柄から相場の流れを探る 5月の銘柄は? 5月の日経平均株価は前月比で小幅に反発し、月間で82円高の38,490円となりました。 欧米や国内の金利上昇を受け、グロース株などが軟調となり、主要指数...
7月の新高値銘柄:猛暑、DX、データセンター関連 7月の日経平均株価は続伸し前月比で481円安の39,101円となりました。 7月に入り日経平均株価、TOPIX(東証株価指数)ともに史上最高値を更新する...
2024年2Q決算を終えたAI銘柄決算の各評価について AI投資ブーム 2022年末のChaGPTブームからAI投資ブームが始まり、Nvidiaの株価が約1年半で約10倍になり、AI関連銘柄への注目度が高まっ...
マイケル・バーリ氏、アリババなど低迷する中国株の逆張り投資を強化【Form 13F 2024年第2四半期】 「世紀の空売り」で一躍有名になった著名投資家のマイケル・バーリ氏が、近年低迷する中国株への投資を加速させています。 バーリ氏は、2024年6月末時点で、...